弊社は創業大正八年、染色の専門店として
旗やのぼり・のれん・幕といった商品を中心に
各種安全用品や販促商品・記念品等まで
幅広く取り扱ってまいりました。
なかでも熟練の職人が精魂こめて染め上げる
旗やのぼり・のれん・幕は、
企業様をはじめ
飲食店・学校・スポーツ関係など多くの方々に
高い評価をいただいております。
こだわりの一枚をお求めの方は、ぜひ弊社に
おまかせください。
なお、すべての取扱商品は
全国発送承っております。
わたしたちは創業以来、お客様のご要望を実現させることを第一に考えてまいりました。コスト・品質・デザインなどあらゆるご要望にお応えし、お客様にご満足いただけるまで妥協せず商品を作ってまいりました。お客様のご要望を考慮した結果、自社工場は使わず協力工場で製作したり、デザイン会社にデザイン協力をお願いすることもございます。お客様のご要望を実現するために何が最善かを考え、創業以来培ってきたノウハウと各種専門協力工場との信頼関係からコストを抑え、品質にこだわり、お客様のご要望を全力で実現いたします。
| 会社名 | 有限会社 宮本旗店 （Miyamoto Flag Shop Co., Ltd.） |
|---|---|
| 住所 | 〒805-0050 福岡県北九州市八幡東区春の町3丁目2-34 |
| 電話 | TEL.093-661-3451 FAX.093-661-3462 |
| miyamotoflagshop@bg.wakwak.com | |
| HP | https://www.miyamoto-hataten.com |
| 代表者 | 代表取締役 兼光 一輔 |
| 取扱商品 | 旗・のぼり・のれん・日除け幕・懸垂幕・横断幕・法被・腕章・ゼッケン・ タスキ・鉢巻・帆前掛け・浴衣・タオル・手拭・Ｔシャツ・ジャンバー・ ポロシャツ・帽子など布・ビニール素材のオリジナルでの染色・名入れ商品全般 上記に付随した応援グッズ・安全用品・広告宣伝用品・記念品・各種看板・ トロフィー・楯・メダル・ステッカー等 |
| 取引銀行 |
福岡ひびき信用金庫 本店 福岡銀行 八幡支店 西日本シティ銀行 八幡駅前支店 |
| 営業時間 | 9:00～18:00／定休日：第二土曜日・日曜祝日 |
| 沿革 | 大正8年3月 宮本染物店として創業
昭和27年9月 有限会社 宮本旗店に社名を変更し法人化 平成29年12月 事業承継し現社長が３代目として代表取締役に就任 |
| 加入団体 | 九州染色業連合会
福岡県中小企業家同友会 kfa“新”北九州ファッション協会 |
有限会社宮本旗店(以下総称して「弊社」といいます)では、お客様の個人情報の重要性、個人情報の保護に対する社会的要請を十分に認識し、個人情報の適正な取扱いとその保護の徹底をはかることが、重大な社会的責務であると認識しております。この認識にもとづき、私どもは次に掲げた事項を規範とし、お客様の個人情報保護に万全を尽くします。
【法令の遵守】
弊社は、個人情報(特定の個人を識別できるもの、以下も同様とします。)を取り扱う際に、個人情報の保護に関する法律をはじめ個人情報保護に関する法令,および関連するガイドラインに定められた義務を遵守します。
【利用目的の範囲内での利用】
弊社は、利用目的をできる限り特定したうえ、あらかじめご本人の同意を得た場合、および法令により例外として認められた場合を除き、明示または公表した利用目的の範囲内でのみ個人情報を取り扱います。
【利用目的等の明示】
弊社は、あらかじめ利用目的、共同利用者の範囲、問合せ窓口等の必要な情報を明示し、同意を得たうえで個人情報を取得するよう努めます。
【安全管理措置】
弊社は、お預かりした個人情報を利用目的の範囲内で正確・最新の内容に保つよう努め、不正アクセス、改ざん、漏えいなどから守るべく、現在の技術水準に合わせた必要かつ適切な安全管理措置を講じます。
【委託先の監督】
弊社は、お預かりした個人情報の処理を利用目的の範囲内で第三者に委託する 場合があります。これらの第三者は、十分な個人情報の安全が図られることを確認の上、契約等を通じて、必要かつ適切な監督を行います。
【第三者への提供】
弊社は、法令により例外として認められた場合を除き、ご本人の同意を得ることなく、取得時に明示した共同利用者以外の第三者に個人情報を提供しません。なお、ご本人の認識なく個人情報を第三者に提供しません。
【開示等の請求】
弊社は、ご本人が自らの個人情報の開示、訂正、サービスの紹介の停止、または消去などを希望される場合、ご本人であることを確認したうえで、適切に対応します。
【苦情への対応】
弊社は、取り扱う個人情報について、ご本人からの苦情に対し迅速かつ適切に取組みます。
【社内体制の継続的改善】
弊社は、お預かりした個人情報を適切に取り扱うために、本ポリシーの見直しを含めた社内体制の継続的強化・改善に努めます。